プログラミングスクールの受講料は、10万円未満の単発コースから80万円近い転職コースまで幅があります。この記事では料金の相場感を期間別に整理したうえで、受講料の負担を減らせる教育訓練給付金の制度を、厚生労働省の公表資料をもとに正確な数字で説明します。
期間別に見た受講料の相場
| 期間の目安 | 受講料のおおよその相場 | 該当するスクールの例 |
|---|---|---|
| 1ヶ月未満(単発・体験) | 数千円〜10万円未満 | テックジムの体験入学、デイトラの単科コース |
| 1〜2ヶ月 | 10万円台〜20万円台 | CodeCamp(2ヶ月プラン)、テックアカデミー(短期コース) |
| 3〜4ヶ月 | 20万円台〜40万円台 | DMM WEBCAMP、CodeCamp(4ヶ月プラン) |
| 5ヶ月以上(転職コース) | 40万円台〜80万円 | RUNTEQ、ポテパンキャンプ、ディープロ |
期間が長いスクールほど受講料も高くなる傾向がありますが、長期コースの多くは教育訓練給付金の対象になっており、条件を満たせば実質負担額は受講料よりかなり下がります。次の章で給付金の仕組みを説明します。
教育訓練給付金とは
教育訓練給付金は、雇用保険の被保険者(または被保険者だった人)が、厚生労働大臣の指定する講座を受講・修了した場合に、受講料の一部が支給される制度です。制度は3種類あり、対象になる講座の種類によって支給率が異なります。以下は厚生労働省の公表資料(2026年9月時点)に基づく数字です。
専門実践教育訓練給付金
| 給付の段階 | 支給率 | 年間上限額 |
|---|---|---|
| 基本給付(6ヶ月ごとに支給) | 50% | 40万円 |
| 資格取得・雇用時給付(資格取得等をして修了後1年以内に就職した場合) | 70% | 56万円 |
| 賃金上昇時給付(さらに賃金が一定以上上昇した場合) | 80% | 64万円 |
この制度は令和6年(2024年)10月以降に開講する講座から適用されている内容です。「給付金で最大80%」と紹介されているスクールの多くはこの専門実践教育訓練の指定を受けたコースで、80%は資格取得・就職に加えて賃金上昇まで満たした場合の上限であり、基本給付の時点では50%である点に注意してください。
特定一般教育訓練給付金
| 給付の段階 | 支給率 | 上限額 |
|---|---|---|
| 基本給付(修了後に支給) | 40% | 20万円 |
| 資格取得・雇用時給付 | 50% | 25万円 |
こちらも令和6年10月以降開講の講座が対象です。
一般教育訓練給付金
支給率は20%、上限10万円で、修了後にまとめて支給されます。3種類の中では最も対象講座数が多い制度です。
自分が対象になるか確認する方法
- 厚生労働省の「教育訓練給付制度検索システム」(https://www.kyufu.mhlw.go.jp/kensaku/)で、受講予定のコースが指定講座になっているか、指定番号があるかを確認する
- 雇用保険の加入期間などの受給資格は個人ごとに異なるため、最寄りのハローワークに確認する
- スクールの無料カウンセリングで「このコースは対象講座か」「自分の状況で受給できそうか」を質問する。聞くべき項目はプログラミングスクールの無料カウンセリングは受けるべきか、何を聞けばいいかにまとめています
給付金は受講料を支払った後にハローワークから支給される仕組みのため、申し込み時点でスクールに支払う金額そのものが安くなるわけではありません。分割払いを選ぶ場合、給付金の算定対象になるのは支給申請の時点までに支払い済みの金額に限られることがあるため、この点もカウンセリングで確認しておくとよいでしょう。
企業向けのリスキリング支援との違い
経済産業省が実施する「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」は、企業が在職中の従業員に学び直しをさせる場合の補助制度で、個人が直接申請できる制度ではありません。在職中の人がプログラミングスクールの受講料を軽減したい場合は、勤務先がこの制度を利用しているかを確認するか、個人として利用できる教育訓練給付金の対象講座を探す方法になります。
よくある質問
離職中でも教育訓練給付金は使えますか
雇用保険の被保険者であった期間などの条件を満たせば、離職後も一定期間内であれば対象になる場合があります。個別の条件はハローワークでの確認が必要です。
給付金の申請はスクールがやってくれますか
指定講座であることの証明などスクール側が用意する書類はありますが、支給申請自体はハローワークで受講者本人が行う手続きです。申請の流れはスクールのカウンセリングで確認しておくと安心です。
まとめ
プログラミングスクールの受講料は期間に比例して上がる傾向がありますが、長期の転職コースほど教育訓練給付金の対象になっているケースが多く、実質負担額は表示価格より下がる可能性があります。給付率は基本給付・資格取得時・賃金上昇時の3段階に分かれているため、「最大◯%」という数字だけで判断せず、自分がどの段階まで条件を満たせるかを事前に確認することが重要です。